ESG投資のきほん

投資家が求めるESG情報の具体例と開示の勘所

はじめに：なぜ、いま投資家はESG情報を求めるのか

企業の広報・IR担当者の皆様は、「ESG投資」という言葉を耳にする機会が増え、投資家との対話においてもESGに関する質問を受けることが多くなっているのではないでしょうか。かつては財務情報が投資判断のほとんどを占めていましたが、今日では環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）といった非財務情報、すなわちESG情報が、投資家にとって企業の長期的な持続性や潜在的リスク、新たな機会を評価するための不可欠な要素となっています。

投資家がESG情報を重視する背景には、気候変動リスクの顕在化、人権問題への関心の高まり、企業不祥事によるレピュテーションリスクの増大などがあります。これらの要素は、企業の将来的な収益性や安定性に大きな影響を与えうるため、投資家は企業がこれらの課題にどのように取り組み、情報を開示しているかを詳細に分析しています。

本稿では、企業広報・IR担当者の皆様が、投資家が具体的にどのようなESG情報を求めているのか、そしてその情報をどのように効果的に開示すればよいのか、その「勘所」について解説します。投資家の視点を理解し、適切な情報開示を行うことは、良好な投資家関係を構築し、ひいては企業価値向上に繋がる重要なIR戦略となります。

投資家が求めるESG情報の「具体例」

投資家は、企業のESGに関する取り組みやパフォーマンスを評価するために、多岐にわたる情報を求めています。ここでは、E、S、Gの各側面で投資家が特に注目する具体的な情報例を挙げます。

E：環境 (Environment)

環境側面では、企業の事業活動が環境に与える影響とその管理体制に関心が集まります。

• 気候変動関連:
  • 温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1, 2, 3）とその削減目標、進捗状況。
  • 再生可能エネルギーの利用状況や導入目標。
  • 気候変動リスク（物理的リスク、移行リスク）の評価と管理策。
  • TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に沿った情報開示（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標・目標）。
• 資源効率と廃棄物管理:
  • 水使用量とその削減目標。
  • 廃棄物発生量、リサイクル率。
  • 製品のリサイクル性や持続可能な素材の使用状況。
• 生物多様性:
  • 事業活動が生物多様性に与える影響とその対策。

投資家はこれらの情報から、企業が環境関連のリスクをどの程度認識し、管理・削減しようとしているか、また環境技術や再生可能エネルギーへの投資を通じて新たな事業機会を捉えようとしているかを評価します。定量的な目標設定とその達成に向けた具体的な計画、そして進捗を示すデータが特に重視されます。

S：社会 (Social)

社会側面では、企業が従業員、顧客、地域社会、サプライチェーンといったステークホルダーとの関係性をどのように構築し、社会的な課題にどのように対応しているかに関心が集まります。

• 労働慣行:
  • 従業員の多様性、公平性、包容性（DE&I）に関するデータ（性別、年齢、国籍などの構成比率、管理職における比率など）と取り組み。
  • 労働安全衛生に関する指標（労働災害発生率など）と改善活動。
  • 従業員のエンゲージメント（働きがい）や人材育成に関する取り組み。
  • 公正な労働条件、労働組合との関係。
• 人権:
  • 企業の人権方針、人権デューデリジェンスの実施状況。
  • サプライチェーンにおける人権リスクの評価と管理。
• 製品・サービスの責任:
  • 製品の安全性、品質管理体制。
  • 顧客データのプライバシー保護に関する取り組み。
• 地域社会への貢献:
  • 地域社会への投資や貢献活動。
• サプライチェーン管理:
  • サプライヤーにおけるESGリスク（人権、環境など）の評価と管理。

投資家は、企業が社会的な課題に対して責任ある行動をとっているか、多様な人材を活用し、従業員を大切にする企業文化を醸成しているかを評価します。これらの要素は、企業のレピュテーション、従業員のモチベーション、顧客からの信頼、そして長期的な競争力に直結すると考えられています。

G：ガバナンス (Governance)

ガバナンス側面は、企業経営の透明性、健全性、効率性を担保する体制に関わる情報であり、ESG投資の土台とも言えます。

• 取締役会:
  • 取締役会の構成（独立性、多様性、専門性）。
  • 取締役会の機能（役割、責任、評価）。
  • 監査役会または監査等委員会の実効性。
• 役員報酬:
  • 役員報酬の決定プロセスと水準、ESG目標との連動。
• リスク管理:
  • ESGを含む重要なリスクを特定、評価、管理する体制。
  • コンプライアンス体制。
• 情報開示:
  • 財務情報および非財務情報（ESG情報）の透明性と網羅性。
  • 株主との対話（エンゲージメント）に関する方針と実践。
• 株主総会:
  • 株主総会における議決権行使の円滑化。

投資家は、強固なガバナンス体制を持つ企業は、より適切にリスクを管理し、長期的な視点で戦略的意思決定を行い、ステークホルダーに対して説明責任を果たせると考えます。これは企業価値の安定性と成長の基盤となります。

効果的な「開示の勘所（ベストプラクティス）」

投資家が求めるESG情報を把握した上で、次に重要となるのは、その情報をどのように効果的に開示するかです。単に情報を羅列するだけでなく、投資家が理解し、評価しやすい形で提供することが「勘所」です。

1. 透明性と網羅性

• 正直な情報提供: ポジティブな側面に加えて、自社の課題や目標達成に向けた途上にある点も正直に開示することが、かえって信頼性を高めます。
• 定量データの活用: 目標設定や進捗状況を示す際は、可能な限り定量的なデータ（KPI：重要業績評価指標）を用いましょう。例えば、「GHG排出量を〇年までに〇%削減」といった具体的な目標と、それに対する毎年の実績を示すことが重要です。
• 非財務情報の重要性の認識: 財務情報と同等か、それに準ずる重要な情報として、非財務情報（ESG情報）を位置づけ、経営戦略との関連性を明確に示しましょう。

2. 関連性（マテリアリティ）

• 重要課題（マテリアリティ）への焦点: 自社の事業特性や業界において、財務的な影響やステークホルダーからの関与という観点から重要性の高い（マテリアルな）ESG課題に焦点を当てて情報開示を行いましょう。すべてのESG項目について詳細に開示する必要はありません。自社のマテリアリティ特定プロセスとその結果を明確に説明することが望ましいです。
• 投資家への価値の提示: 開示する情報が、投資家によるリスク評価や機会評価、ひいては企業価値評価にどのように役立つのか、その関連性を意識して情報を提供しましょう。

3. 比較可能性と時系列での追跡可能性

• 開示フレームワークの活用: TCFD、SASB、GRIといった国際的な主要開示フレームワークを参照し、それに沿った形式で情報を開示することで、同業他社との比較可能性が高まります。特にTCFDは、気候変動関連の財務的な影響を評価する上で多くの投資家が参照しています。
• 継続的な報告: 設定した目標に対する進捗を、毎年継続的に報告することが重要です。時系列でのデータ開示は、企業の改善 efforts を投資家が追跡し、評価することを可能にします。

4. コミュニケーションチャネルの活用

• 統合報告書・サステナビリティレポート: 企業のESG情報開示の主要な媒体です。経営戦略、事業活動、財務情報と非財務情報（ESG情報）の関連性を統合的に説明する統合報告書への関心が高まっています。
• ウェブサイト: ESG情報を網羅的に掲載し、最新のデータやニュースリリースを掲載することで、投資家がタイムリーに必要な情報にアクセスできるようにします。
• IR面談・説明会: 投資家との直接対話を通じて、開示資料だけでは伝えきれない背景や意図、将来の展望などを補足的に説明し、疑問点に答える貴重な機会です。

5. 第三者保証/検証

• 信頼性の向上: 開示データの信頼性を高めるために、GHG排出量などの重要な非財務データについて、第三者機関による保証や検証を受けることを検討しましょう。これは情報の正確性を担保し、投資家の信頼獲得に繋がります。

投資家への伝え方と企業価値向上への示唆

効果的なESG情報開示は、単に情報を提供するだけでなく、投資家との良好なコミュニケーションを構築し、企業価値を向上させるための戦略的なツールです。

投資家は開示されたESG情報を分析し、企業の将来リスクや成長機会を評価します。例えば、GHG排出量削減目標が高く、再生可能エネルギーへの投資を積極的に行っている企業は、炭素税導入や化石燃料価格変動といったリスクへの耐性が高いと評価される可能性があります。また、従業員の多様性を推進し、安全な労働環境を提供している企業は、優秀な人材を惹きつけ、イノベーションを促進し、離職率を低減できると期待され、長期的な競争力を持つと見なされます。

IR担当者は、自社のESGへの取り組みが、どのようにして事業の持続可能性を高め、リスクを低減し、新たな事業機会を創出し、結果として企業価値の向上に繋がるのかを、投資家に対して論理的かつ魅力的に伝える必要があります。開示資料の中で、これらの繋がり（ESG要因 → 事業への影響 → 財務・企業価値への影響）を明確に示すことが、投資家の評価をさらに高める鍵となります。

まとめ

今日の投資環境において、ESG情報は投資家が企業の長期的な価値を評価するための不可欠な要素となっています。企業広報・IR担当者にとって、投資家がどのような具体的なESG情報を求め、その情報をいかに透明性高く、関連性をもって、そして継続的に開示していくかは、極めて重要な課題です。

本稿で解説した具体的な情報例や開示の「勘所」を参考に、自社のESG活動を棚卸し、投資家にとって理解しやすく、かつ企業価値向上に繋がるような戦略的な情報開示と投資家コミュニケーションを推進していただければ幸いです。適切な情報開示は、投資家からの信頼獲得に繋がり、良好なエンゲージメントを通じて、企業の持続的な成長を支える強固な基盤となるでしょう。