ESG投資のきほん

ESGマテリアリティ特定 企業価値向上の勘所

Tags: ESG, マテリアリティ, 企業価値, 投資家対話, 情報開示

ESG投資の広がりとともに、企業には財務情報に加え、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）に関する非財務情報の開示が求められるようになっています。しかし、一口にESG情報と言ってもその範囲は非常に広く、企業が取り組むべき、あるいは開示すべき課題は多岐にわたります。

この状況において、特に企業広報やIRご担当者の皆様にとって重要となるのが、「マテリアリティ（重要課題）」の特定です。投資家との対話や効果的な情報開示を行う上で、自社にとって何が重要であり、なぜそれが重要なのかを明確にすることは不可欠です。本記事では、ESGにおけるマテリアリティ特定の重要性、投資家がこのプロセスをどのように評価するのか、そしてその特定プロセスの勘所について解説します。

ESGにおけるマテリアリティとは

ESGにおけるマテリアリティとは、企業にとって財務的に重要な影響を及ぼす可能性があり、かつステークホルダー、特に投資家にとって関心が高いESG課題を指します。平たく言えば、「企業が持続的に成長し、企業価値を向上させるために、ESGの観点から特に注力すべき重要課題」のことです。

マテリアリティは、企業が自社の事業活動と関連性の高いESG課題の中から、自社にとっての重要度とステークホルダーにとっての重要度という二つの軸で評価し、特定されることが一般的です。この特定プロセスを通じて、企業は無数のESG課題の中から、自社の経営戦略と紐づいた、真に重要な課題に資源を集中させることができます。

投資家がマテリアリティ特定を重視する理由

投資家が企業の開示するESG情報を見る際、その企業がマテリアリティを適切に特定しているかどうかを非常に重視します。その理由はいくつかあります。

まず第一に、マテリアリティ特定プロセスは、企業が自社の事業を取り巻くESGに関するリスクと機会をどの程度深く理解しているかを示す指標となるためです。気候変動、人権問題、サプライチェーンにおける労働問題など、様々なESG課題は企業の評判、オペレーション、法規制、さらには財務状況に直接的または間接的な影響を与える可能性があります。企業がこれらのリスクと機会を正しく認識し、マテリアリティとして特定していることは、リスク管理能力と将来への備えがあることの証とみなされます。

第二に、マテリアリティ特定は、企業が開示する非財務情報の信頼性と関連性を高めます。企業が特定されたマテリアリティに焦点を当てて情報を開示することで、投資家は企業が何に注力し、どのような目標設定や進捗管理を行っているのかを効率的に理解できます。これは、投資家が企業の長期的な企業価値を評価する上で不可欠な情報となります。無数のESG情報の中から、企業が「これは重要です」と示す羅針盤がマテリアリティなのです。

第三に、マテリアリティ特定プロセス自体が、企業のガバナンスと透明性を示す要素となります。どのようにステークホルダーの声を聞き、どのような基準で課題を評価・決定したのか、そのプロセスが明確であるほど、投資家からの信頼を得やすくなります。IR担当者としては、投資家との対話において、なぜ特定のマテリアリティを選定したのか、その背景にある考え方やプロセスを論理的に説明できることが重要です。

効果的なマテリアリティ特定プロセスの勘所

効果的なマテリアリティ特定は、単に形式的な作業ではなく、企業価値向上に資する戦略的なプロセスであるべきです。その勘所をいくつかご紹介します。

1. 幅広いステークホルダーとの対話

マテリアリティ特定において最も重要なステップの一つが、幅広いステークホルダーとの対話（エンゲージメント）です。投資家はもちろんのこと、顧客、従業員、サプライヤー、地域社会、NPO/NGO、規制当局など、企業を取り巻く様々なステークホルダーが、企業に対してどのような期待や懸念を抱いているのかを理解することが不可欠です。

特に投資家との対話においては、彼らがどのようなESG課題を企業の持続性や成長にとって重要と捉えているか、その評価視点を深く理解する機会となります。IR活動を通じて得られる投資家の声は、マテリアリティ特定の重要なインプットとなります。

2. 事業戦略との紐付け

特定されるマテリアリティは、企業の既存の事業戦略や長期ビジョンと密接に紐づいている必要があります。ESG課題への取り組みが、本業の競争力強化、新規事業機会の創出、リスクの低減といった形で、いかに企業価値向上に貢献するのかを明確に説明できなければ、投資家は単なるコストと見なす可能性があります。

マテリアリティ特定プロセスは、逆に既存の事業戦略を見直し、ESGの視点を取り込む機会ともなり得ます。

3. 財務的な視点と非財務的な視点の統合

「ダブルマテリアリティ」という考え方が広がりつつあります。これは、ESG課題が企業にもたらす財務的な影響（リスクや機会）だけでなく、企業活動が社会や環境に与える影響（非財務的な影響）の両面から重要性を評価する視点です。投資家も、企業の財務的持続性だけでなく、社会全体の持続可能性への貢献も評価する傾向にあります。

マテリアリティ特定においては、財務的影響の可能性と、企業が社会・環境に与える影響の両面から課題の重要性を評価することが望ましいでしょう。

4. 透明性と定期的な見直し

特定したマテリアリティと、それを特定したプロセスについては、情報開示を通じて投資家を含むステークホルダーに対して透明性高く説明することが重要です。統合報告書やサステナビリティレポートなどで、マテリアリティ特定のプロセス、特定された課題、それらに関する目標、取り組み、進捗などを具体的に開示します。

また、事業環境や社会情勢は常に変化するため、マテリアリティは一度特定したら終わりではなく、定期的に（例えば1年〜数年に一度）見直しを行う必要があります。この見直しプロセス自体も、企業の適応力やガバナンスの健全性を示すものとなります。

企業価値向上への貢献

適切に特定されたマテリアリティに基づいたESG経営と情報開示は、企業価値向上に多方面から貢献します。投資家は、マテリアリティへの取り組みを通じて、企業の

といった点を評価し、これが長期的なキャッシュフローや企業価値にポジティブな影響を与えると判断します。IR担当者としては、これらの点がどのように企業価値に繋がっているのかを、具体的な事例やデータを用いて投資家に説明する準備をしておくことが求められます。

まとめ

ESG投資が主流となる現代において、企業が自社のマテリアリティを戦略的に特定し、それに基づいた経営を行い、誠実に情報開示を行うことは、投資家からの信頼を獲得し、持続的な企業価値を向上させるための基盤となります。企業広報・IR担当者の皆様には、マテリアリティ特定プロセスへの積極的な関与と、特定されたマテリアリティが企業価値にどう繋がるのかを投資家に的確に伝える役割が期待されています。本記事が、貴社のマテリアリティ特定と投資家対話の一助となれば幸いです。